イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド
イオングループ > イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |  日本〒103-0011 東京都中央区日本橋大伝馬町1番7号 日本橋ノースプレイス3階 北緯35度41分21.4秒 東経139度46分42.5秒 / 北緯35.689278度 東経139.778472度 / 35.689278; 139.778472座標: 北緯35度41分21.4秒 東経139度46分42.5秒 / 北緯35.689278度 東経139.778472度 / 35.689278; 139.778472 |
| 設立 | 2020年（令和2年） |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 8040001112213  |
| 事業内容 | スポーツEコマース事業 |
| 代表者 | 泊 剛史 （代表取締役社長） |
| 資本金 | 1億5000万円[1] |
| 純利益 | ▲3億4486万7千円 （2022年2月期）[2] |
| 純資産 | ▲5億9970万4千円 （2022年2月期） |
| 総資産 | 3億712万4千円 （2022年2月期） |
| 決算期 | 2月28日 |
| 主要株主 | イオン株式会社 50% SIGNA Sports United GmbH 50% （2020年6月1日現在） |
| 関係する人物 | 岡田 尚也（前代表取締役社長） |
| 外部リンク | aeonsigna-sportsunited |
| テンプレートを表示 | |
イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社は、東京都中央区に本社を置く日本の小売事業者で、イオン株式会社の子会社。
概要
購入者が、希望するスポンサー企業のロゴを印字したオリジナルユニフォームをオンラインで作成・購入可能なECサイト（「Outfitter」アウトフィッター）の運営を行う。そのほかには、テニスファン向けの情報配信サービスアプリ（「Tennis-Point」テニスポイント）の運営や、スポーツバイクのオンラインストア（「Probikeshop」プロバイクショップ）の運営を行う。
沿革
- 2020年1月 - イオン株式会社とSIGNA Sports United GmbH（ドイツ）の共同出資により、スポーツECサービス事業を目的として設立。[3]
- 2020年6月 - スポンサードユニフォームカスタマイザー「Outfitter」をリリース[3]
- 2020年7月 - テニスファン向けアプリ「Tennis-Point」をリリース[4]
- 2020年9月 - スポーツバイク専門EC「Probikeshop」をリリース[5]
- 2021年5月 - 代表取締役社長が岡田尚也から、泊 剛史に交代。[6]
脚注
- ^ “イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社の転職・中途採用情報”. doda. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社の情報”. 官報決算データベース. 2022年8月6日閲覧。
- ^ a b “イオン、独シグナ・スポーツ・ユナイテッド社による共同出資会社の設立について”. イオン株式会社. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “ドイツで人気のテニスファン向けアプリ「Tennis-Point」の日本版サービスを開始”. イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “本格的スポーツバイク販売サイト「Probikeshop」を開始”. イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社. 2022年8月6日閲覧。
- ^ “代表取締役社長交代のお知らせ”. イオン・シグナ・スポーツ・ユナイテッド株式会社. 2022年8月6日閲覧。
外部リンク
- 公式ウェブサイト
- 表示
- 編集
イオングループ | ||
|---|---|---|
| 純粋持株会社（統括会社） | イオン株式会社 |  |
| 中間持株会社 | ||
| GMS・HC・SuC |
| |
| SM・SSM |
| |
| DS | ||
| 都市型SM・コンビニ・小型店 | ||
| ドラッグストア （ハピコム構成メンバー社） |
| |
| 金融 |
| |
| SC・ファッションビル | ||
| 飲食業 |
| |
| 映画館・シネマコンプレックス |
| |
| スポーツクラブ |
| |
| 旅行会社 |
| |
| その他サービス業 |
| |
| 専門店 | ||
| デジタル事業・機能会社 | ||
| グループ入りした企業 | ||
| 消滅ブランド |
| |
| 過去の店舗 | ||
| 関連項目 | ||
| 関連人物 | ||
| 備考 ○ - 持分法適用関連会社  カテゴリ | ||
