長崎造船短期大学

長崎造船短期大学（ながさきぞうせんたんきだいがく、英語: College of Naval Architecture of Nagasaki^[1]）は、長崎県長崎市綱場町536に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1968年に廃止された。大学の略称は造船短大。

概要

大学全体

• 長崎県長崎市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人長崎造船短期大学^[2]。
• 国内で最初に認可された短期大学149校^{[注 1]}の1校として、1950年に1学科2専攻、入学総定員80名体制で開学した^[3]。その後は学科の増設もあり最終的には3つの学科を置くようになった。全学科、修業年限が昼間部3年制。
• 1964年度の入学生を最後に^{[注釈 1]}、1968年に短期大学としての使命を終える^[6]。

教育および研究

• 全国で唯一、造船工学に関する専門教育をおこなっていたところに特色がある^{[注 3]}。
• ほか、右記資料も参照^{[注 4]}。

学風および特色

• 男子学生のみ在籍していたようである^{[注 5]}。

沿革

• 1942年
  • 12月8日 川南高等造船学校の設立が認可される。
• 1943年
  • 4月1日 - 川南高等造船学校を長崎港外 香焼島^{[注 6]}に開校（造船工学科、機械工学科を設置。）
• 1944年
  • 10月1日 - 川南造船専門学校に改称。
• 1945年
  • 3月1日 - 長崎造船専門学校に改称。
• 1949年
  • 10月 文部省^{[注釈 2]}に短期大学^{[注 7]}の設置認可に関する申請を以下の通り行う^{[注 8]}。
• 1950年
  • 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省^{[注釈 2]}より認可される^[12][13]。
  • 4月1日 左記を以て長崎造船短期大学が以下の学科体制にて開学する^{[注 9]}。
    • 造船科^[16]
      • 造船専攻 入学定員20名
      • 機械専攻 入学定員60名
• 1951年
  • 3月9日 財団法人長崎造船専門学校を学校法人長崎造船短期大学へ変更^[17]。
• 1954年
  • 5月1日 学生数^[18]
    • 造船科 105^{[注釈 3]}
• 1962年
  • 4月1日 長崎市網場町へキャンパス移転。造船科の各専攻課程を以下の通り変更^[19]。
    • 造船専攻 入学定員20名→造船科 入学定員40名^[20]　
    • 機械専攻 入学定員60名→機械科 入学定員70名^[20]
  • 同 以下の学科を増設する^[19]。
    • 電気科 入学定員40名^[20]
  • 5月1日 学生数^[21]
    • 造船科 206
    • 機械科 275
    • 電気科 37^{[注釈 3]}/40
• 1964年
  • 3月4日 教職課程が設置される^[22]。
  • 4月1日 この年度をもって学生募集を最後とする^{[注釈 1]}
  • 5月1日 学生数^[23] /定員^[24]
    • 造船科 214^{[注釈 3]}/120
    • 機械科 293/^{[注釈 3]}210
    • 電気科 81^{[注釈 3]}/120
• 1965年
  • 5月1日 学生数^[25]/定員
    • 造船科 132^{[注釈 3]}/80
    • 機械科 179^{[注釈 3]}/140
    • 電気科 49^{[注釈 3]}/80
• 1966年
  • 5月1日 学生数^[26]/定員
    • 造船科 66^{[注釈 3]}/40
    • 機械科 78^{[注釈 3]}/70
    • 電気科 25^{[注釈 3]}/40
• 1967年
  • 5月1日 学生数^[27]/定員
    • 造船科 3^{[注釈 3]}/-
    • 機械科 5^{[注釈 3]}/-
    • 電気科 3^{[注釈 3]}/-
• 1968年
  • 3月31日 左記をもって正式に廃止となる^[6]。

基礎データ

所在地

• 長崎県長崎市綱場町536

教育および研究

組織

学科^{[注 10]}

• 造船科 入学定員40名
• 機械科 入学定員70名
• 電気科 入学定員40名

専攻科

• なし

別科

• なし

取得資格について

• 中学校教諭二級免許状（数学、技術）の教職課程が設置されていた^[30]。

研究

• 『長崎造船短期大学研究報告』^[31]

大学関係者と組織

大学関係者一覧

対外関係

系列校

• 附属学校の欄を参照。

附属学校

• 長崎造船短期大学附属高等学校を擁していた^[2]。

注釈

注釈グループ

1. ^ ^{a b} 昭和40年度より学生募集停止^{[4][5][注 2]}。
2. ^ ^{a b} 現在の文部科学省。
3. ^ ^{a b c d e f g h i j k l m n} 全て男

補足

出典

参考文献

1949年短大設置申請分

• 文部省『申請大学、短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000736/006_231.pdf。 
• 文部省『短期大学審査状況』（PDF）文部省。https://nieropac.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000779/006_275.pdf。 
• 文部省『短期大学審査状況-認可分-』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000780/006_276.pdf。 
• 文部省管理局管理課『昭和25年5月1日現在 短期大学等一覧』（PDF）文部省。https://nierlib.nier.go.jp/opac/opac_download_md/EF10000844/006_340.pdf。 

全国学校総覧

• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000002-I028943005。 　
• 文部省『全国学校総覧 昭和38年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I20111001100617634。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138656。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138658。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138660。 
• 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I14111100138662。 

短期大学受験案内（晶文社）

• 晶文社編集部『全国短期大学受験案内 昭和40年度』晶文社。https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R100000001-I21111101345876。 

関連項目

• 長崎総合科学大学
• 廃止された日本の短期大学一覧

関連サイト

• 長崎総合科学大学#沿革